SNS ENGINE
資料をダウンロード 無料トライアル

WEB MARKETING

Webマーケティングの記事

採用単価の相場は?新卒・中途・アルバイト別の下げ方【2026年10月】

SNS ENGINE編集部執筆:SNS ENGINE編集部
採用単価の相場は?新卒・中途・アルバイト別の下げ方【2026年10月】

中小企業の採用担当者・経営者向けに、採用単価の相場を解説します。結論:1人あたりの金額が明記された公表値は調査ごとに差が大きく、新卒は平均56.8万円(マイナビ・2024年卒向け調査)から93.6万円(就職みらい研究所・2019年度実績)まで、中途は転職サイトの求人広告費だけで平均36.7万円(マイナビ・2025年実績)です。調査ごとに対象と費目が違うため「普通はいくら」と一言では言い切れません。自社が高いかどうかは、まず(外部コスト+内部コスト)÷採用人数で自社の内訳を計算し、そのうえで公表値と比べるほうが実務的です。この記事では、一次情報で確認できた新卒・中途・アルバイトの目安、採用単価の計算方法、採用手法別の費用のかかり方の比較、SNS・動画で単価が下がる条件までを順に紹介します。

採用単価は1人あたりいくらが普通?新卒・中途・アルバイトの目安

結論を先に言うと、新卒1人あたりの公表値は56.8万円(マイナビ・2024年卒向け調査)から93.6万円(就職みらい研究所・2019年度実績)まで、中途は転職サイトの求人広告費だけで平均36.7万円(マイナビ・2025年実績)が確認できます。数字が揃わないのは、調査の年・対象・採用費に含める費目が違うためで、どれか1つの数字だけで自社の高低を判断するのは危険です。

まず新卒について、マイナビキャリアリサーチLabの「マイナビ2024年卒企業新卒内定状況調査」(2023年9月〜10月実施、2,381社回答)に、採用費を入社予定人数で割った1人あたりの平均が載っています。入社予定者1人あたりの採用費の平均は、全体で56.8万円、上場企業で49.0万円、非上場企業で57.5万円です。1社ごとに採用費(広告費・採用ツールの作成費・セミナー運営費・インターンシップの費用などの総額)を入社予定の人数で割り、その平均を取った値で、この項目の回答は901社です。

もう1つ、新卒と中途の両方が載っている資料として、就職みらい研究所の「就職白書2020」(2019年度実績)があります。同調査によると、新卒採用(2020年卒)1人あたりの平均採用コストは93.6万円、中途採用は103.3万円で、いずれも18年度(新卒71.5万円・中途83.0万円)より増加しています。1人あたりの金額が明記された数字として引用しますが、最新版の「就職白書2025」では1人あたりの金額を確認できなかったため、2019年度時点の数字として読んでください。

中途採用については、マイナビキャリアリサーチLabの「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」があります。同調査には採用単価そのものの平均はありませんが、2025年の中途採用費用は1社あたり年間平均609.9万円(前年から40.7万円減少)、採用人数は平均12.3人(2024年は20.8人)と明記されています。平均の総額と平均の人数は企業ごとのばらつきを含むため、単純に割り算した数字を「1人あたりの相場」とみなすのは避け、自社の総額と人数で計算するのが確実です。

一方、同調査では転職サイトの求人広告費に限り、採用者1人あたりの金額が確認できます。2025年の中途採用で、採用者1人あたりにかかった転職サイトの求人広告費は平均36.7万円(中央値20.0万円。2024年は平均37.0万円・中央値20.0万円)。従業員3〜50名の企業は平均34.2万円、51〜300名は平均33.3万円、1,001名以上は平均46.1万円と報告されています。この金額は転職サイトの広告費だけで、人材紹介の手数料や社内の人件費は含みません。採用単価の全体ではなく、求人広告費という一部の費目の目安として使ってください。

アルバイトについては、同じくマイナビキャリアリサーチLabの「アルバイト採用活動に関する企業調査 2025年」(2026年2月24日公開)で、2026年の「採用費」を「増やす予定」と回答した企業が20.1%で、2020年以降続いた増加から一転して減少し、「変わらない予定」が増えたことが確認できます。1人あたりの具体的な金額は同調査には記載がなく、この記事でも金額としては書きません。

調査ごとに数字が揃わない理由は、調査対象の企業規模・業種・回答時期が違うことと、どの費目を採用費に含めているかという算出方法の違いにあります。自社の数字と比べるときは、次の章の計算式でいったん自社の内訳を出してから比較するほうが誤解が少なくなります。

採用単価とは?(外部コスト+内部コスト)÷採用人数で計算する

採用単価とは、1人を採用するためにかかった費用の合計を、その期間の採用人数で割った金額のことです。

計算式は「(外部コスト+内部コスト)÷採用人数」です。外部コストは、求人広告の掲載費、人材紹介会社への紹介手数料、合同説明会の出展料、採用パンフレットの制作費など、社外に実際に支払ったお金を指します。内部コストは、人事担当者や面接官がその業務に使った時間の人件費、社内説明会の会場費・運営費など、社内で発生しているものの見えにくいお金を指します。

採用単価の計算式の図解。外部コスト(求人広告の掲載費・人材紹介手数料など)と内部コスト(人事担当者・面接官の人件費など)を足し、採用人数で割ると1人あたりの採用単価になる

どの費目を採用費に含めるかは、調査や資料によって異なります。他社の数字や調査結果と比べるときは、その数字が外部コストだけなのか、内部コストまで含んでいるのかを確認しておくと、比較のズレを防げます。

社内の人件費は「もともと払っている給料だから関係ない」と考えられがちですが、その時間を採用業務に使っている以上は、外部コストと同じように数字に入れて考えたほうが、費用対効果の判断を誤りません。担当者の稼働時間を大まかに時給換算するだけでも、内部コストの目安はつかめます。

たとえば、求人広告費が20万円、人材紹介の紹介手数料が0円(このケースでは紹介経由の入社はなかったとする)だった月に、人事担当者2名が面接や説明会対応に合計40時間を使い、その時間を時給2,500円で換算すると内部コストは10万円になります。外部コスト20万円+内部コスト10万円=30万円を、その月の採用人数1人で割ると、1人あたりの採用単価は30万円という計算です。担当者の時給は正確な人件費でなくても構いません。ざっくりとした目安を置くだけで、外部コストしか見ていなかったときとは違う数字が見えてきます。

採用手段別の比較|費用のかかり方と効き方

採用の手段は、費用が発生するタイミング(成功報酬・掲載課金・クリック課金・社内の運用コスト)によって大きく分かれます。どの手段が自社に合うかは、単価の高さだけでなく「どう効くか」も含めて比べる必要があります。

手段

費用のかかり方(課金方式)

料金の目安・根拠

効き方の特徴

人材紹介

成功報酬型(入社が決まった時点で手数料が発生)

厚生労働省が公表した令和6年度の手数料率実績は全職種平均24.0%。職種によって差があり、看護21.6%・介護20.2%など20%台前半から、経営・金融・保険の専門職34.6%など30%台半ばまで幅がある(厚労省確認。人材サービス総合サイト掲載分の事業所ごとの平均で、就職件数による重みづけはない)

採用できなければ費用が発生しないが、決まったときの一括費用は大きくなりやすい

求人広告(掲載型媒体)

掲載課金型(掲載期間・プランに応じた掲載料)

料金体系は媒体・掲載期間・掲載プランによって設定。参考値:転職サイトの求人広告費は採用者1人あたり平均36.7万円(中央値20.0万円)、従業員3〜50名の企業で平均34.2万円(マイナビ・2025年実績。求人広告費のみ)

掲載中は応募数にかかわらず費用が一定。応募が集まりやすい時期・職種で使いやすい

求人検索エンジン(Indeedなど)

クリック課金型(求人がクリックされた時点で課金)

Indeed公式ヘルプで、求人がクリックされたときにのみ費用が加算され、予算や掲載期間を企業側で設定できることを確認

少額から試しやすく、予算の調整がしやすい。競合が多い職種はクリック単価が上がりやすい

ダイレクトリクルーティング

利用料型(サービスごとに料金体系が異なる)

料金体系:データベース利用料や成功報酬などサービスによって異なる(一次情報で確認できた共通の金額なし)

自社から声をかけるため狙った人材に届きやすいが、スカウト文の作成・返信対応に社内の時間がかかる

リファラル採用(社員紹介)

インセンティブ型(紹介・入社時に社内規定の金額を支給)

料金体系:金額は企業ごとに社内規定で設定(外部の一次情報なし)

外部への支払いは少ないが、紹介してくれる社員の理解と協力が前提になる

SNS・動画発信

運用コスト型(社内の人件費、または外部委託・ツール利用料)

料金体系:自社運用か外部委託かで異なる(次の章で解説)

すぐに応募が増える施策ではなく、継続した発信で会社理解や応募の質に効いてくる

SNS運用を任せたい・相談したい企業の方へ:運用代行・運用支援のご相談はこちら(株式会社PEACE)

SNS・動画発信で採用単価が下がる場面・下がらない場面

SNSや動画による発信は、会社の実態が伝わった状態で応募が来るようになると、面接や入社後のミスマッチが減り、結果として採用単価が下がる可能性があります。反対に、始めてすぐの効果を求めたり、単発で発信をやめてしまうと単価は下がりません。

下がる場面としては、すでにある採用インタビューや説明会の録画といった長尺動画を素材に使う方法があります。ゼロから撮影する外部コストを抑えながら発信を継続できるためです。社員インタビューなどの長い動画から採用向けの短い動画を作る流れは、切り抜き動画の作り方が参考になります。

一方で、採用向けのショート動画を1本だけ作って発信を終えてしまうと、応募数への影響はほとんど見えてきません。撮影・編集の手順を社内で型化し、続けられる体制を作っておくことが前提になります。スマホ・PCそれぞれでの具体的な作成手順は、YouTubeショートの作り方にまとめています。

公的な調査では、中小企業庁の「2025年版 小規模企業白書」に、SNSを活用している小規模事業者の方が、活用していない事業者より「予定人数を採用」と答えた割合が高いという結果があります。白書はこれを、SNSで自社の取組や魅力を発信することが採用につながる可能性を示すものとしており、単価が下がることを示したものではありません。向く職種や失敗しやすい条件はSNS採用のデメリットは?|向く職種と失敗する会社の共通点、実際の事例はインスタ採用は成功する?|事例と応募が来る会社・来ない会社の差で整理しています。

SNS・動画は「採用単価をすぐに半分にする施策」ではなく、応募の質と会社理解を通じて中長期的に効いてくる施策だと捉えておくと、社内の期待値のズレを防げます。成果や単価の低下を保証するものではありません。

企業が採用の発信を外注・自動化するときの判断ポイント

外注するか自社で作るかを判断する材料は、コストの安さだけでなく、社内の誰が対応できるか、任せた場合の質まで含めて考える必要があります。

社内に動画編集や企画が得意な担当者がいない状態で無理に内製すると、時間をかけても質が上がらず、結果的に発信そのものが止まってしまうことがあります。判断のポイントとして、次の3点を確認するとよいでしょう。

  • どのくらいの本数・頻度で発信を継続する前提か
  • 社内の誰が、どのくらいの時間を使って対応するのか(この時間も内部コストとして数字に入れる)
  • 外部に任せた場合の費用と、任せることで浮いた社内の時間をどこに使うか

企画から撮影・出演まで丸ごと依頼するのか、すでにある素材の編集だけを依頼するのかによっても、必要な費用と社内の関わり方は変わります。全部を一度に外注する前に、まず1本分だけ試作を依頼して仕上がりと社内の負担を確認してから、継続する本数を決める進め方も現実的です。

採用業務そのものを外部に任せるときの費用の決まり方は採用代行の費用はいくら?|料金の決まり方と外注範囲の決め方にまとめています。

SNS運用を任せたい・相談したい企業の方へ:運用代行・運用支援のご相談はこちら(株式会社PEACE)

代表コメント(株式会社PEACE 古澤)

採用単価は、相場と比べるだけでなく、これからどれだけ採用を続けるかで考えてほしいと思います。例えば一人しか採らないのにSNSを使うと、かけた時間とお金で見て、費用対効果は悪くなります。逆に、継続的に採用していく会社なら、SNSは採用コストの削減につながります。 自社がSNS採用に向いているか迷ったら、気軽に相談してください。採用の人数や続け方を聞いたうえで、向き不向きから一緒に考えます。

よくある質問(FAQ)

採用単価はどうやって計算すればいいですか?

外部コスト(求人広告費や人材紹介の手数料など、社外に払った金額の合計)と内部コスト(採用業務にかかった社内の人件費や運営費)を合計し、その期間の採用人数で割ると1人あたりの採用単価が出ます。他社の数値と比べる際は、その数値が外部コストだけなのか内部コストも含んでいるのかを先に確認したほうが、誤解を防げます。

人材紹介の手数料は年収の何割くらいが目安ですか?

厚生労働省が令和6年度の実績として公表している職業紹介の手数料率は、全職種の平均で24.0%です。職種によって差があり、看護や介護などは20%台前半、経営・金融・保険といった専門職では30%台半ばまで上がるケースが確認されています。個別の契約条件は紹介会社ごとに異なるため、契約前に手数料表の提示を求めておくと安心です。

求人広告と求人検索エンジン(Indeedなど)はどう違いますか?

求人広告は、掲載している期間中は応募数にかかわらず決まった掲載料がかかる方式が中心です。一方でIndeedのようなクリック課金型の求人検索エンジンは、求人がクリックされたタイミングで費用が発生し、予算の上限も企業側で設定できます。少額から試したい場合はクリック課金型、確実に一定期間目立たせたい場合は掲載型、という向き不向きがあります。

アルバイトの採用単価は下げられますか?

公表されている調査では1人あたりの具体的な単価までは示されていませんが、採用費を「増やす予定」の企業の割合は、最新の調査(2026年2月公開)では2020年以降続いた増加から一転して減少しています。下げる方法としては、まず求人ごとの費用と応募数・採用数を記録し、応募が集まっていない求人票の書き方や掲載先を見直すことが出発点です。そのうえで職場の雰囲気が伝わる発信を組み合わせ、応募の質を上げる方向を検討するとよいでしょう。

新卒の採用単価の平均はいくらですか?

公表値は調査によって異なります。マイナビの「2024年卒企業新卒内定状況調査」では、入社予定者1人あたりの採用費の平均が56.8万円(上場企業49.0万円・非上場企業57.5万円)です。就職みらい研究所の「就職白書2020」では、2019年度実績で93.6万円でした。調査の年・対象・費目が違うため、自社の(外部コスト+内部コスト)÷採用人数を先に計算してから比べると誤解が少なくなります。

採用単価は会社の規模で変わりますか?

区分によって差があります。公表値では、新卒の入社予定者1人あたり採用費が上場企業49.0万円・非上場企業57.5万円(マイナビ・2024年卒向け調査)、中途の転職サイトの求人広告費が従業員1,001名以上で平均46.1万円・3〜50名で平均34.2万円(マイナビ・2025年実績)です。ただし調査ごとに対象と費目が異なるため、規模だけで自社の高低を決めず、自社の内訳で判断してください。

実際に採用の発信を見直したい場合、どこから手をつければいいですか?

状況によって入口が変わります。社内に発信を続けられる担当者がいるなら、投稿の予約や動画の切り出しをツール(例:SNS ENGINE)で効率化するところから。採用業務だけで手一杯なら、運用代行・運用支援に相談して、どこまで任せるかを一緒に整理するところから。どの媒体が自社の採用に合うか分からないなら、無料トライアルで複数の媒体を試してから決める方法もあります。

まとめ

  • 公表値は調査ごとに差が大きく、新卒は56.8万円(マイナビ・2024年卒向け)から93.6万円(就職みらい研究所・2019年度)、中途は転職サイトの求人広告費だけで平均36.7万円(マイナビ・2025年実績)。一律の「普通の額」は存在しない
  • 自社の数字を比べるには(外部コスト+内部コスト)÷採用人数で計算し、内部コストも含めて考えることが大切
  • 人材紹介は成功報酬型、求人広告は掲載課金型、求人検索エンジンはクリック課金型など、手段ごとに費用が発生するタイミングが違う
  • SNS・動画発信は即効性のある施策ではなく、継続した発信と会社理解の積み重ねで採用単価に効いてくる
  • 発信を外注・自動化するかどうかは、コストの安さだけでなく社内の対応力と質を天秤にかけて判断する

自社の採用単価が高いかどうかを判断する前に、まずは外部コストと内部コストを分けて一度計算してみることから始めてみてください。

更新日:2026年10月4日 一次情報確認日:2026年10月4日

運営:株式会社PEACE

出典(一次情報・確認日)

・マイナビキャリアリサーチLab「マイナビ2024年卒企業新卒内定状況調査」(2026年10月4日確認/調査期間2023年9月6日〜10月5日、2,381社回答。入社予定者1人あたりの採用費の平均は全体56.8万円・上場49.0万円・非上場57.5万円〈1社ごとに採用費を入社予定人数で割った値の平均、回答901社〉)

・就職みらい研究所「就職白書2020」(2026年10月4日確認/最新版の「就職白書2025」では1人あたりの金額を確認できず。2019年度新卒・中途採用を実施している企業の実数回答。新卒採用(2020年卒)1人あたり平均採用コスト93.6万円、中途採用103.3万円。18年度は新卒71.5万円・中途83.0万円)

・マイナビキャリアリサーチLab「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」(2026年10月4日確認/従業員数3名以上の企業で中途採用業務・採用費用の管理を担当する人事担当者1,500名。2025年の中途採用費用は1社平均609.9万円で前年から40.7万円減少、採用人数は平均12.3人〈2024年20.8人〉。報告書のQ38では、転職サイトの求人広告費は採用者1人あたり平均36.7万円・中央値20.0万円、従業員3〜50名で平均34.2万円、51〜300名で33.3万円、1,001名以上で46.1万円。折り込み求人誌・新聞・フリーペーパーの費用は含まない)

・マイナビキャリアリサーチLab「アルバイト採用活動に関する企業調査 2025年」(2026年10月11日確認/2026年2月24日公開。調査期間2025年12月5日〜12月10日、直近1年以内にアルバイト採用業務に携わった会社員1,500名。2026年の「採用費」を「増やす予定」の企業20.1%で、2020年以降続いた増加から一転して減少)

・厚生労働省「職業紹介事業における職種別手数料、離職状況について」(2026年10月4日確認/令和6年度実績・令和7年10月末時点の人材サービス総合サイト掲載分。全職種の平均手数料率実績24.0%、職種別の平均は看護21.6%・介護20.2%・保育24.3%・一般事務等24.1%・経営・金融・保険の専門的職業34.6%など。資料の副題は医療・介護・保育分野だが、図表に全職種の平均を掲載。平均は事業所ごとの手数料率実績の平均で、就職件数による重みづけはない)

・Indeed公式「料金・有料オプションでの掲載について」(2026年10月4日確認/スポンサー求人はクリック課金型で、求人がクリックされたときにのみ請求金額が加算される仕組み。予算・掲載期間は企業側で設定可能)

・中小企業庁「2025年版 小規模企業白書」第2部第1章第1節(2026年10月4日確認/SNSを活用している小規模事業者は、活用していない事業者より「予定人数を採用」と答えた割合が高い〈第2-1-35図〉。白書は採用につながる可能性を示すものとして記載)

AUTHORこの記事を書いた人
SNS ENGINE編集部

SNS ENGINE編集部

運営:株式会社PEACE(福岡)

SNS ENGINE編集部は、福岡の株式会社PEACEが運営するSNSマーケティングの編集チームです。PEACEは2021年の創業以来、SNS運用代行・TikTok運用・ショート動画制作・MEO対策・Webマーケティングから採用支援まで、企業の集客と採用を支援しており、SNS運用ツール「SNS ENGINE」を企画・提供しています。

  • SNS運用代行
  • TikTok運用
  • ショート動画制作
  • AI動画切り抜き
  • 生成AI活用
  • SNSマーケティング
  • MEO対策
  • Webマーケティング
  • 採用支援

編集方針を見る

SHAREこの記事をシェア

SNS運用のご相談

SNS運用を任せたい・
相談したい企業の方へ

運用代行・運用支援(ショート動画制作・採用SNSを含む)は、
株式会社PEACEが直接お受けします。

フォームは「運用について相談したい」が選ばれた状態で開きます。