動画マーケティングとは｜長尺1本からショートを量産するやり方【2026年10月】

動画マーケティングとは｜定義と、企業が取り組む背景

動画マーケティングとは、動画を使って自社や商品の認知・理解・信頼を獲得し、問い合わせ・採用応募・ファン化といった次の行動につなげるマーケティング手法のことです。BtoCの商品紹介だけでなく、BtoBでも「サービスの使い方を見せる」「会社の雰囲気を伝えて採用候補者の理解を深める」といった使い方ができます。

動画には大きく分けて「長尺動画」と「ショート動画」の2種類があり、役割が異なります。長尺動画は、セミナー・対談・サービス紹介・社内説明会など、1つのテーマをじっくり伝える役割です。ショート動画は、長尺の中の一場面を切り出し、短い時間で興味を持ってもらい、プロフィールや詳細ページへの入口になる役割を担います。

見る側の時間は、すでに動画に集まっている

総務省情報通信政策研究所の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、全年代でインターネット利用項目のうち「動画投稿・共有サービスを見る」の平均利用時間が、平日54.5分・休日73.1分ともっとも長い結果でした。同じ調査の報道資料では、インターネットの利用時間が平日183.9分となり、テレビ（リアルタイム）視聴の156.1分を上回っています（総務省の報道資料）。見る側の時間が動画に集まっている以上、企業の情報発信も動画を無視できない状況です。

広告市場でも、動画への投資が伸びている

株式会社電通「2025年 日本の広告費」によると、2025年のインターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8％）で、広告費全体に占めるネットの割合は50.2％と、初めて半分を超えました。さらに詳細分析では、動画広告費は1兆275億円（前年比121.8％）で、推算開始以来初めて1兆円を突破し、インターネット広告媒体費に占める構成比は30％を超えています。大企業だけでなく、社会全体で動画を使った情報発信の比重が増えており、中小企業が動画マーケティングを後回しにする理由は薄くなっています。

動画を含むSNS活用を会社としてどう位置づけるかについては、企業SNSのメリット・デメリットでも整理しています。SNS ENGINEでできること・向いている会社・始め方は「SNS ENGINEとは」で詳しく解説しています。

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動画マーケティングのメリット・デメリット｜中小企業の場合

動画マーケティングのメリットは「伝わる情報量が多い」「使い回せる」「数字で見られる」点で、デメリットは「時間がかかる」「継続しないと積み上がらない」「著作権・肖像の管理が必要」な点です。中小企業の担当者の場面に置き換えると、次のようになります。

つまり、動画マーケティングは「やれば売上が上がる」施策ではなく、「続けられる仕組みを作れた会社に成果が積み上がる」施策です。続ける仕組みの作り方は、後の章で説明します。

動画マーケティングで成果が出る条件と出ない条件｜結論

結論から言うと、動画マーケティングは中小企業でも成果が出ますが、それは「動画を出せば即座に売上が増える」という意味ではなく、認知・理解・信頼を積み上げた先に問い合わせや応募につながるという性質のものです。当社の整理では、成果が出やすい条件は次の2つです。①同じブランドの世界観・フォーマットで動画を継続できること。②長尺1本から複数のショートを切り出して本数を確保できること。逆に、単発で終わる、毎回デザインやテロップの作り方がバラバラ、という状態では成果は出にくくなります。これは公的な調査で示された結論ではなく、当社の整理です。

事例｜YouTube動画広告で来場者数・売上が伸びたケース

Googleの公式事例として、三重県の複合温泉リゾートを運営する株式会社アクアイグニスが紹介されています。施設から車で1時間半以内のエリアで、旅行や食に興味のある女性に絞ってYouTube動画広告を配信したところ、施設への来場者数が前年比108％、売上が前年比120％となり、サイトへのアクセスも2倍に伸びたとされています。サイトを訪れた人のうち初めての人が77％で、新規顧客に届いたことが分かった、とも書かれています。この事例は有料の動画広告で、配信エリアと相手を絞り込んだ点がポイントです。自社で撮った動画を無料のSNSで続ける場合でも、「誰に届けるか」を先に決める考え方は同じです。

動画マーケティングの戦略の立て方とKPI｜目的・ターゲット・役割

動画マーケティングの戦略は、①目的を決める、②ターゲットが動画を見る場所を知る、③長尺とショートの役割を分ける、④見る数字（KPI）を目的に合わせる、の順に決めます。

①目的を「認知・理解・行動」のどれにするか決める

最初に決めるのは「何のために動画を出すか」です。認知（知ってもらう）、理解・信頼（分かってもらう）、行動（問い合わせ・応募してもらう）のどこを一番伸ばしたいかで、見るべき数字が変わります。目的を決めずに始めると、再生回数だけを追って、問い合わせにつながらない動画が増えます。

②ターゲットの年代で、動画を見る時間が違う

総務省の同じ調査（令和7年度報告書）で「動画投稿・共有サービスを見る」の1日の平均利用時間を年代別に見ると、次のとおりです。見てほしい相手の年代で、動画に割く力を変える判断材料になります。

たとえば、新卒採用で10代後半〜20代に会社を知ってもらう目的なら動画の優先度が高く、50代以上の経営者に商材を届ける目的なら、動画だけでなく他の手段も合わせて考える、といった使い方ができます。

③④長尺とショートの役割を分け、KPIを目的に合わせる

YouTubeヘルプセンターの説明では、YouTubeアナリティクスの「エンゲージメント」タブで、総再生時間、平均視聴時間、視聴回数、視聴者維持率（動画のどの場面で視聴者の注目が続いているか）などを確認できるとされています。ほかのSNSでも、管理画面（インサイト・アナリティクス）で同じ考え方の指標を追い、「どの切り口のショートが最後まで見られているか」を見れば、次に撮る長尺動画のテーマ選びに活かせます。目標の数字は、まず自社の最初の1〜3か月の実績を見てから置くと、根拠のある数字になります。

動画マーケティングの媒体別の特徴｜YouTube・Instagram・TikTok・X・LINE

どの媒体で動画を出すかは、自社の顧客がどこを使っているかで決めます。総務省の調査（令和7年度・全年代）での利用率を並べると、次のとおりです。

利用率の高い媒体だけに絞るか、長尺1本から切り抜いたショートを複数の媒体に出すかは、手間との相談です。後者なら撮影の手間を増やさずに複数の媒体を試せます。ショート動画の書き出し方はYouTubeショートの作り方で解説しています。

動画マーケティングの費用と制作方法の比較｜自社・制作会社・クラウドソーシング

動画マーケティングの費用は、「どこまでを外に頼むか」で大きく変わります。ここでは、ショート動画の制作会社が公開している相場の例を紹介します。制作会社が示した目安であり、公的な統計ではありません。

目安を使って、「長尺1本から4本のショートを切り出す」場合の月の費用を仮に計算すると次のようになります。本数は仮の条件で、実際の金額は依頼先の見積で確認してください。

費用を比べるときは、見積に「企画が含まれるか」「修正は何回まで無料か」「広告への転用ができるか」の3点がそろっているかを確認してください。編集単価だけを並べても、判断材料になりません。外注・自動化の判断ポイントは、この記事の最後の章でまとめます。

動画マーケティングで長尺1本から切り抜きでショートを量産するやり方

中小企業が動画マーケティングを続ける上で一番の壁になるのは、「毎月何本撮ればいいのか」という本数の問題です。現実的な答えは、毎月ゼロから何本も撮るのではなく、長尺動画1本の撮影を基点に、そこから切り抜きで複数のショートを作るという組み方です。流れは次の図のとおりです。

まず長尺動画を1本撮影します。セミナー・対談・サービス紹介・社内説明会など、すでに社内で発生している場を撮っておくだけでも素材になります。次に、その長尺動画の中から「使える場面」を選ぶのが切り抜きの作業です。ここで切り口（悩みへの回答、数字の紹介、印象的な一言など）を変えれば、1本の長尺から複数本のショートが作れます。具体的な切り抜きの手順は切り抜き動画の作り方でも解説しています。

YouTubeにも、長尺動画から直接ショートを作る公式機能があります。YouTubeヘルプセンターによると、動画再生ページから「リミックス」→「ショート動画として編集」を選ぶと、元の動画の中から60秒以内の部分を選んでショート動画を作成できます。ただし、この機能で長尺動画をショートへ編集できるのは、その長尺動画を制作した本人に限られます。自社で撮った動画を自社のショートに作り替える、という今回の組み方とちょうど合う機能です。

YouTubeショートの条件として、2024年10月15日以降にアップロードされた、アスペクト比が正方形または縦長で長さが3分以内の動画がショート動画に分類されると案内されており、アップロードできるショート動画の最大解像度は1080pとされています。切り抜きを作る際は、この条件を満たす尺・アスペクト比で書き出すことが前提になります。

動画マーケティングを社内で回す体制・注意点と、外注・自動化の判断

社内で回す体制

動画マーケティングを社内で継続するには、企画・撮影・切り抜き・投稿・確認という作業を、誰か1人に丸投げしない体制が必要です。撮影は担当者が持ち回りでもよいですが、切り抜きとフォーマット（デザイン・テロップ・配置の統一）は同じ人か同じルールで揃えたほうが、ブランドの世界観がぶれません。投稿前の確認・承認を誰が行うかも、始める前に決めておく項目です。

うまくいかない原因と、音楽・肖像の注意点

動画マーケティングがうまくいかない企業に多いのが、フォーマット（デザイン・テロップ・配置）を毎回変えてしまい、ブランドとして積み上がらないパターンです。もう1つは、著作権・肖像の扱いを社内で決めないまま進めてしまうパターンです。

BGM（音楽）については、YouTubeが提供するオーディオライブラリを使うのが安全な選択肢の1つです。YouTubeヘルプセンターによると、YouTubeパートナープログラムに参加していればオーディオライブラリの音楽・効果音を使って動画を収益化でき、標準ライセンスの楽曲は帰属表示が不要な一方、クリエイティブ・コモンズライセンスの楽曲は動画の説明欄でアーティストのクレジットを表記する必要があるとされています。

ショート動画で音楽を使う場合、曲によって最大90秒まで追加でき、著作権者から申し立てがあった場合は通知を受けて削除するか、誤りであれば異議申し立てを行う仕組みがあると案内されています。同じページには、2026年9月24日から、1分を超える新しいショート動画で有効な著作権の申し立てがある場合でも、自動的にブロックされることはなくなり、引き続き再生できることがある、という変更も書かれています（このページは、YouTubeと契約を結んだ音楽パートナー向けの案内です）。社外のBGMアプリを使う場合も、商用利用が可能かどうかを各サービスの規約で確認してから使う運用ルールを持っておくと安心です。

肖像についても、社員やお客様が映る動画は、撮影前にどこまで公開してよいかの範囲を確認し、社内でルール化しておくことが、後からのトラブルを避ける上で現実的な対応になります。

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企業が動画制作を外注・自動化するときの判断ポイント

動画制作を外注・自動化するかどうかの判断材料は、「撮影」と「切り抜き・編集」を分けて考えることです。撮影（長尺動画を1本作る部分）は、社内の人にしかできない場面（経営者の考え・現場の雰囲気）が多く、社内で持ち続ける企業が多い作業です。一方、切り抜きで場面を選ぶ作業や、デザイン・テロップを統一する編集作業は、本数が増えるほど時間がかかるため、前の章の費用の目安と比べながら、外注やAIツールでの自動化を検討する価値があります。

AIを使った動画制作ツールを比較検討する場合は、AI動画生成おすすめでも整理しているので、自社の撮影体制と合わせて検討してみてください。

代表コメント（株式会社PEACE 古澤）

企業は、利益を最大化するために集客や採用の活動をしていると思います。動画マーケティングは、その中で自社のことを知ってもらう手段、理解してもらう手段、そして「頼んでみたい」「興味がある」と思ってもらえる手段として動画のコンテンツを作り、ファン化も一緒に進められる。ここが動画マーケティングの一番の良さだと思っています。　まずは、今ある動画1本からでいいので、複数の媒体に出してみてください。

よくある質問（FAQ）

動画マーケティングは中小企業でも本当に成果が出ますか？

成果は出ますが、「動画を出せば即座に売上が増える」というものではありません。当社の整理では、同じブランドの世界観で動画を続けられること、長尺1本から複数のショートを切り出して本数を確保できることの2つが揃っている企業は、認知・理解の積み上げを経て、問い合わせや応募につながりやすくなります。

動画マーケティングとは何をすることですか？

動画を使って自社や商品の認知・理解・信頼を獲得し、問い合わせ・採用応募・ファン化といった次の行動につなげるマーケティング手法のことです。長尺動画でじっくり伝え、ショート動画で興味を持ってもらう入口を作る、という役割分担で進めます。

動画マーケティングのメリットとデメリットは何ですか？

メリットは、短時間で多くの情報が伝わること、1本の動画を複数の媒体で使い回せること、再生時間などを数字で見られることです。デメリットは、工程が多く時間がかかること、続けないと積み上がらないこと、音楽や肖像の権利を管理する必要があることです。

動画マーケティングの費用はどのくらいかかりますか？

依頼の範囲で大きく変わります。制作会社が公開している相場の例では、編集のみが1本5,000円〜3万円、撮影＋編集のまとめ撮りが1本3〜8万円、運用まで任せる月額が20〜60万円です。長尺1本から4本のショートを切り出す場合、編集だけの外注なら月2万〜12万円が目安になります。

毎月、動画を何本作ればいいですか？

毎月ゼロから何本も撮影する必要はありません。長尺動画を1本撮影し、そこから切り抜きで複数のショートを作れば、1回の撮影で複数本・複数媒体分を賄えます。まずは月1本の長尺撮影を固定し、そこから何本のショートを切り出せるかを試算してみてください。

動画マーケティングのKPIは何を見ればいいですか？

目的で変わります。認知なら視聴回数と総再生時間、理解・信頼なら平均視聴時間と視聴者維持率、行動なら自社サイトの問い合わせ数や応募数を見ます。再生回数だけで報告を終わらせず、目的に合った数字を組み合わせて上司に報告してください。

ショート動画はYouTubeとInstagramのどちらを優先すべきですか？

自社の顧客がどちらをよく見ているかで判断するのが現実的です。総務省の調査では、全年代の利用率はYouTubeが81.5％、Instagramが54.8％でした。どちらか一方に絞れない場合は、長尺1本から切り抜いたショートを両方の媒体に展開すれば、撮影の手間を増やさずに複数媒体を試せます。

動画制作は自社でやるべきですか、それとも外に頼むべきですか？

状況によって3つに分かれます。撮影は社内でできているが切り抜き・編集に時間がかかっているなら、SNS ENGINEのようなAIツールに切り抜きを任せて、本数を増やすところから始める方法があります。撮影自体の体制が整っていないなら、どこまで任せられるかを運用代行・運用支援の窓口に相談する進め方があります。複数の切り口・媒体をまず試したいなら、無料トライアルで小さく動かしてから判断する方法もあります。

まとめ

• 動画マーケティングとは、動画で認知・理解・信頼を獲得し、問い合わせや採用応募につなげる手法で、中小企業でも成果は出るが即効性のある売上施策ではない
• メリットは伝わる・使い回せる・数字で見られること、デメリットは時間がかかる・継続が必要・権利の管理が要ること
• 戦略は、目的（認知・理解・行動）→ターゲットが見る場所→長尺とショートの役割→KPIの順に決める。KPIは目的に合わせる
• 費用は依頼の範囲で変わる。公表されている目安では、編集のみが1本5,000円〜3万円、まとめ撮りが3〜8万円、運用込みの月額が20〜60万円
• 現実的なやり方は、毎月ゼロから何本も撮るのではなく、長尺動画1本の撮影を基点に、切り抜きで複数のショートを作る組み方
• YouTubeには長尺動画からショートを作る公式機能があり、60秒以内の部分を選んで作成できる。BGM・著作権・肖像の扱いは撮影前に社内でルール化する

まずは直近で撮影予定のある長尺動画（セミナー・対談・社内説明会など）を1つ洗い出し、そこから何本のショートを切り出せそうかを数えてみるところから始めてみてください。

更新日：2026年10月4日 一次情報確認日：2026年10月4日

運営：株式会社PEACE

出典（一次情報・確認日：2026年10月4日）

• 総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（概要）」（2026年10月4日確認／令和8年6月26日公表。「動画投稿・共有サービスを見る」の平均利用時間は全年代で平日54.5分・休日73.1分と最長。年代別（平日：10代127.2分・20代107.1分・30代68.0分・40代55.2分・50代30.7分・60代30.4分・70代19.3分））
• 総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（2026年10月4日確認／全年代の利用率はLINE92.9%・YouTube81.5%・Instagram54.8%・X44.7%・TikTok36.7%・Facebook27.0%。インターネット利用時間は平日183.9分でテレビ（リアルタイム）156.1分を上回る）
• 株式会社電通「2025年 日本の広告費」（2026年10月4日確認／インターネット広告費が4兆459億円［前年比110.8%］、広告費全体に占める割合が50.2%と初めて半分を超えた）
• 株式会社電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（2026年10月4日確認／動画広告費が1兆275億円［前年比121.8%］で推算開始以来初めて1兆円を突破、構成比は30%超）
• Google 広告活用事例「株式会社アクアイグニス」（2026年10月4日確認／YouTube動画広告で来場者数が前年比108%・売上が前年比120%、サイトアクセスが2倍、初めての訪問者が77%）
• YouTubeヘルプセンター「動画からYouTubeショート動画を作成する」（2026年10月4日確認／「リミックス」→「ショート動画として編集」で元動画の60秒以内の部分を選択してショートを作成できる機能、編集できるのは元の長尺動画の制作者のみと明記）
• YouTubeヘルプセンター「3分間のYouTubeショートについて」（2026年10月4日確認／2024年10月15日以降にアップロードされた、アスペクト比が正方形または縦長で長さ3分以内の動画がショート動画に分類されると明記）
• YouTubeヘルプセンター「YouTubeショートの作成を始める」（2026年10月4日確認／アップロードできるショート動画の最大解像度は1080pと記載）
• YouTubeヘルプセンター「YouTubeでのエンゲージメントを把握する」（2026年10月4日確認／エンゲージメントタブで確認できる指標として総再生時間・平均視聴時間・視聴回数・視聴者維持率等を記載）
• YouTubeヘルプセンター「オーディオライブラリの音楽と効果音を使用する」（2026年10月4日確認／標準ライセンスは帰属表示不要、クリエイティブ・コモンズライセンスは説明欄でのクレジット表記が必要と明記）
• YouTubeヘルプセンター「YouTubeショートでの音楽の使用条件について」（2026年10月4日確認／曲によって最大90秒までショートに音楽を追加可能、申し立ては通知・削除・異議申し立てで対応、2026年9月24日以降は1分を超える新しいショートで有効な申し立てがあっても自動的にはブロックされなくなる旨（音楽パートナー向けの案内））